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2015/11/17
メディア掲載

日経デジタルヘルスに、10月に開催したメディカル・マーケティング・セミナーの様子が紹介されました

2015年11月9日付日経デジタルヘルスにて、10月に東京、大阪で開催した、メディカル・マーケティング・セミナーの様子が紹介されました。

【以下、記事より一部抜粋】
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「医療の未来と製薬マーケティング~『医療人としての貢献』を通じたマーケティング基盤構築~」と題するセミナーが、2015年10月19日に東京都内で開催された。本セミナーの前半では、野村リサーチ・アンド・アドバイザリー調査部の根岸奈津美氏とウェルビー 執行役員・疾患ソリューション事業部長の高橋朗氏がそれぞれ、「PHR(Personal Health Record)」や「EHR(Electronic Health Record)」の活用の現状や可能性などについて講演した。
(中略)
次に登壇したのは、ウェルビー 執行役員・疾患ソリューション事業部長の高橋朗氏。同氏はまず、PHRとは何か?について説明した。

「診療を左右するのは数字に出ない症状である」「患者は日々の生活の99%を病院以外で過ごしている」という医師の言葉を紹介しながら、次のように語った。「これまでは患者自身が記録するデータは病院で配られている紙の手帳が中心で、限られた情報で診療が行なわれてきた。昨今、スマートフォンをはじめとしたデジタルデバイスの発展に伴い、患者が自分で記録するデータが増えている。このデータをいかに診察に生かすかが診療現場で問われている」(高橋氏)。

同社では「Welbyマイカルテ」「Welbyシェア」といったPHRプラットフォームを展開しており、そのサービスは患者自身による「記録・学習・共有」を軸としている。疾患により「Welby血糖値ノート」「Welby血圧ノート」といった専用アプリを用意し、入力データは全てクラウドにアップされ、患者が取得した独自IDにひもづけて管理を行なう。これらは医師が医療機関で薦めるものであり「いわゆるダイエットなどの健康管理アプリに比べると格段に高い継続率がある」という。

PHRの促進には、アドヒアランス支援の観点も大きい。「アドヒアランスはまさに患者プレミアム戦略。まずは患者に学習してもらい、記録を習慣づけ、それを家族や医療者に共有し、見守ってもらうことで治療が継続するというツール。患者自身の記録情報が医療者に伝わることで、より適切な診断がなされるようになって処方につながる」(高橋氏)というサイクルが上手く循環しているとする。

例えば糖尿病を担当するある医師は、アプリによって最初から食事の撮影を患者に指導する。そして診察室に設置した50インチの大型モニターに食事記録を映し出し、患者とともに適切な治療方法を探る。「写真撮影の習慣づけ自体に意味がある。医師に見られるのだからあまり無理な食事ができないという自制が働く。撮影自体が食事療法もしくは行動変容につながっている」(高橋氏)。また、製薬企業と共同で開発した健康管理アプリ「まいさぽ」では、クイズ形式による学習を採り入れるなど、無理のない継続のために工夫を凝らす。

今後のPHRはウエアラブルデバイスはもとより、血圧計、血糖測定器、体組成計、活動量計などの計測機器からのデータ採取が進むと予測。事実、同社では体組成計、血圧計との連携を計画中だ。さらに徳島大学糖尿病臨床・研究開発センターと共同で、PHRと電子カルテの連携による実証実験も進めている。

<掲載サイト>
日経デジタルヘルス
『患者データ活用サービスの現状と可能性 セミナー「医療の未来と製薬マーケティング」から』
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/327442/110600018/?ST=ndh&P=2

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